[毎日新聞] ｉＰＳ他家移植　慎重な手続きで前進を (2016年06月08日)

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患者自身の細胞からｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を作り、ここから治療用の細胞・組織を作って患者に移植する。拒絶反応を回避できる点でｉＰＳ細胞利用の利点とされてきた方法である。

ただし、そこには弱点がある。一人一人の患者にあわせてオーダーメードのｉＰＳ細胞を作るには膨大な手間ひまやコストがかかり、品質管理も難しい。治療のタイミングを逃してしまう場合もあるという点だ。

そうした自家移植の弱点を克服しようと京都大の山中伸弥教授らが進めてきたのが他人の細胞を備蓄して使う「ｉＰＳ細胞ストック」だ。理化学研究所や神戸市立医療センター中央市民病院などは来年前半、これを利用した「他家（たか）移植」の臨床研究を始める計画を公表した。

ｉＰＳ細胞を使った再生医療の実現に一歩近づくと期待される一方、こうした試みは始まったばかりである。ｉＰＳ細胞ストックも構築途上にあり、一部の人に対応できるだけだ。安全性にも有効性にも未知の部分が残されており、今後の手続きを慎重に進めてもらいたい。

理研チームは２０１４年９月、目の網膜の障害で視野が暗くなったりゆがんだりする加齢黄斑変性の患者に、患者自身の皮膚からｉＰＳ細胞を経て作った網膜色素上皮細胞を移植した。これを皮切りに複数の患者への臨床研究が計画されていたが、２例目で患者のｉＰＳ細胞に遺伝子変異が見つかり、移植を見送った。

今回の計画では京都大からｉＰＳ細胞ストックの提供を受けて理研が網膜細胞に変化させ、中央市民病院と大阪大で加齢黄斑変性の患者に移植する。自家移植と違い、移植までの待機時間が短縮でき、コストも大幅に削減できるという。

ただ、ｉＰＳ細胞を利用した移植には細胞ががん化する懸念が残されている。１４年１１月に施行された再生医療安全性確保法の対象でもあり、実施の可否は、今後、実施施設の委員会や厚生労働省の部会の審査などを経て決定される。こうした研究は、今後、他の疾患にも広がる可能性があり、最初の症例として、何に重点をおいてチェックすることが妥当か、ポイントを洗い出すことにも留意してほしい。

患者への移植とは別に、筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）やパーキンソン病など難病患者のｉＰＳ細胞を使って病気を細胞レベルで再現し、原因究明につなげたり、新薬の開発に役立てたりする研究も進められている。移植による再生医療より広がりが大きい分野だと考えられ、こちらにも力を入れてほしい。難病克服にはｉＰＳ細胞以外の治療法開発も重要で、予算の配分や研究体制のバランスを取ることも必要だ。